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外国人雇用サポートのプロフェッショナル

一般派遣から外国籍の学生インターンまで。人と企業をつなぐ事業を展開しています。私たちは、日本における外国籍の人材採用のために透明性が高く信頼されるサービスのご提供に尽くします。そして、多くの企業の人材不足解消に貢献することをめざします。

「介護・ホテル業務・外食・食品加工」業界を強力にサポート!

2019年9月には介護、外食、宿泊分野で関係省庁の技能試験がスタートしています。当社は、特定技能受入れ対象14分野のすべての業種で人材を紹介していますが、特に介護・ホテル業務・外食・食品加工分野の人材に強みがあります。ミャンマーやフィリピンなど現地との太いパイプを活かして、優れた外国籍の人材をご紹介しています。

「現地とのパイプ」と「日本にいる留学生」2つのチャネルから人材をサポート

当社は、ミャンマーやフィリピンなどの現地の人材の動向に詳しく、また日本の大学に留学している学生の紹介にも実績があります。働き手の都合と受入れ企業のご要望に沿ったマッチングに自信があります。ITサポートの人材も多数マッチングしています。

特定技能外国人の登録支援機関です。円滑に仕事を始める環境づくりへ!

当社は、登録支援機関に登録しています。特定技能ビザを持つ外国籍の人たちの支援活動を行い、受入れ先の企業(機関)の円滑な雇用、就労をお手伝いします。具体的には、空港への出迎え、生活ガイダンス、住宅の確保、行政手続きのサポートを行います。

ネパールの大学“5年生”を日本のインターンに!

ネパールの大学は5年制で、ホテルマネジメント専攻の学生は、5年生時に海外でインターンを行うことが必須です。これまでは、中国やドバイなどで研修が行われてきました。今後インターン先に日本をコーディネートし、良質の人材を確保するお手伝いを行ってまいります。

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こんなことでお困りではありませんか?

すぐにでも採用したいのですが、どうすればよろしいでしょうか?

まずはお問合せフォームまたはフリーダイヤル0120-314-081からご相談ください。たくさんのアクティブ登録者がいますので条件にあった求職者をすぐにお探し致します。

まずは話を聞いてみたい

フリーダイヤル0120-314-081へお電話下さい。外国人採用に精通した担当スタッフが外国人採用に関わる不安やお悩みを解決します。

どんな国籍の方々が登録していますか?

ベトナム、タイ、ネパール、ミャンマー、インドネシア、中国、台湾、マレーシア、フィリピン出身の方々が多く登録しています。他の外国人人材会社では中国人の割合が多いのですが、当社の場合、日本在住東南アジア人の間で非常に知名度が高いため、東南アジア出身者の割合が多いのが特徴です。

どんな企業が JAPAN RECRUITMENT GROUP を利用していますか?

旅行・ホテル・免税店など、海外・外国人とやり取りが多い業界はもちろんですが、最近はIT、小売、建設、生保、飲食、受入企業など幅広い業種の企業様からご利用いただいています。

外国人を採用する際の注意点を教えてください

外国人は在留資格によって仕事をできる範囲が制限されています。貴社の希望条件に合う経歴や学歴保持者でないと在留資格が許可されませんので注意が必要です。当社の場合、貴社の状況にあった人材をご紹介しています。詳しくはご相談ください。

東京ではないのですが、採用は可能でしょうか?

もちろん可能です。日本全国勤務可能な外国人が多数登録しています。

アルバイトの募集もできますか?

アルバイトの募集も対応しております。通常は週28時間以内の労働制限のある留学生や家族滞在ビザを持っている方をご紹介させていただきます。

在留資格についての知識がありません。サポートしていただけますか?

人材をご推薦する段階から在留許可申請が可能な登録者を厳選してご準備、ご紹介いたします。書類準備~取得までサポート致します。

すぐに退職してしまうのではないか心配です

外国人にとって日本国内で就職先を探すことはそう簡単なことではなく、在留資格を取得した後にはあまり転職をしないという特徴もあります。一般的に離職率は低いです。

登録者の方々は日本で働けるビザ(在留資格)を持っていますか?

登録者の殆どが日本在住で在留資格を保有しています。但し、就労可能な在留資格をもっているのは約40%となります。約60%の登録者は就職する際に在留資格の変更申請をする必要があります。

代表挨拶

世の中が多様化し目ま苦しいスピードで変化していく中、企業も人もその変化に柔軟に対応していく力が求められています。

弊社の主軸であります派遣・紹介業界は、とかく経済情勢に左右されやすく、また労働への価値観や人材へのニーズも刻一刻と移り変わるものです。そんな中弊社は、「人と企業がともに成長できる価値の提供」を社是とし、これまでも頑張ってまいりました。

時は「令和」の時代になり、「人手不足」が加速化する中、それを側面から補う国の施策として「改正入管法」が施行されました。特に人手不足が深刻化している14の業種で外国人材を受け入れようというものです。弊社のもつ圧倒的な海外とのネットワーク網により、その新たなサービスもで提供でき、きっとご満足いただけるものと確信しております。

弊社はこれからも【総合人材サービス企業】として次の未来に向けた挑戦と社会貢献をしてまいるべく精進してまいります。
今後とも、より一層のご愛顧を賜りますよう、
お願い申し上げます。

代表取締役


野上のがみ
貴裕たかひろ

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